このブログでは、価格がどのように決定され、どのように効率的にリソースを配分するかについてお話しします。
経済学において理想的な状態とは、価格が限界費用と一致することである。限界費用とは、財の生産量を1単位増やすのにかかる費用のことである。限界費用曲線と需要曲線が交わるところに価格が設定されると、財の生産に投入される資源が無駄なく効率的に配分され、社会全体が最も満足する。価格が限界費用よりも高い場合、相対的に価格が高くなるため需要が減少して取引量が減少し、結果として生産量が減少する。社会全体から見て資源が効率的に配分されず、社会全体の満足度が低下する状況である。
上述した一般財と同様に、水道、電気、鉄道などの公益事業も、資源配分の効率性を考えれば、限界費用の水準で価格設定されるべきである。ほとんどの公益事業では、初期資本投資が巨額である一方、限界費用は非常に小さい。このような場合、限界費用で料金を設定すると、公共事業が赤字になる。
例えば、6億ドルの初期設備投資を行い、1トン当たり1ドルの限界費用で水道水を生産する水道事業を考えてみよう。水道水の生産量を「1トン、2トン、3トン、------」と増やしていくと、総コストは「6001ドル、6002ドル、6003ドル、------」と増加し、1トン当たりの平均コストは「6001ドル、3001ドル、2001ドル、------」と減少し続けます。しかし、平均コストが下がり続けても、限界コストを下回ることはありません。したがって、限界費用を水道料金の決定に用いると、総収入が総費用を下回るため、水道事業は赤字となる。
この問題を解決するには、主に2つの方法がある。ひとつは、政府が電力会社の損失を補うために補助金を出す方法、もうひとつは、電力会社の価格を平均的なコスト水準に設定する方法である。前者の問題点は、補助金を税金で賄う場合、他の部門に回す資金が少なくなってしまうことである。後者の場合、価格は平均コスト曲線と需要曲線の交点に設定されるため、総収益と総コストは等しくなり、会社は損をしない。しかし、価格が限界費用よりも高くなるため、社会全体から見た効率的な資源配分が問題となる。